成果報酬型求人サイトのWebマーケティング戦略

Webマーケティング
Webマーケティングシナリオ

人を採用するにはとにかくお金がかかります。求人サイトに掲載するだけで月に数十万の費用がかかりますし、掲載したからといって必ず応募が入るわけではありません。
そこで応募や採用など成果によって課金をされる成果報酬型求人サイトのWebマーケティングについて考えてみたいと思います。

成果報酬型求人サイトとは

成果報酬型求人サイトは、求人情報を掲載するだけでなく、その求人情報から応募や採用などの特定の成果が生まれた場合に広告料を支払ってもらうビジネスモデルです。

これまでの一般的な掲載課金型の求人サイトの場合は、毎月の掲載費がかかり、より多くの人に見てもらうためには、上位表示のオプションなどさらにプラスの費用がかかります。
ただ、多くの人に見られる=応募があるとはなりません。

これが成果報酬型求人サイトになると、応募が入ったり採用が決定したら料金が発生しますので、「全く応募がない」「採用できない」というリスクが下がります。

応募が来るか不安な採用担当者は多いと思いますので、成果が全くない場合は費用がかからない成果報酬型求人サイトを選ぶ会社は年々増えています。

成果報酬はいくらぐらいなのか?

成果報酬型求人サイトは主に「応募課金」と「採用課金」に分かれており、それぞれ「応募が入った時点」「採用できた時点」で料金が発生します。

ざっくりとですが、「応募課金」は1応募につき数千円から数万円、「採用課金」はバイトなら一人採用で3万円~、正社員なら一人採用につき月額報酬の1ヶ月~半年分としたら30~180万円程度の成果報酬が多いような気がします。※求人サイトにより異なります

成果報酬型求人サイトのWebマーケティング

成果報酬型求人サイトを運営している会社の多くは、比較的小規模な会社が多いような気がします。

そのような会社がリクナビなど知名度があるサイトと正面から戦っても勝てませんので、USP(強み)をどのように見せるのかが、集客以上に重要になります。

何を捨て、何を尖らせるのか。

私たちがWebプロデュースをする時に、一番時間をかけて考える部分がここです。

自分の会社には強みなどないと言われる方もおられますが、そのようなことは絶対ありません。現在、お客様に選ばれているということは何らか惹かれる部分があり選ばれたのだと思います。

話を求人サイトに戻すと、他の成果報酬型求人サイトと価格で戦うのであれば、成果報酬率を下げればいいのですが、これは利益を削る行為ですので、後々、自分の首を締めることになりますのであまりおすすめしません。

それより、成果報酬額はライバルと同じぐらいにして、他に勝てる部分で戦いましょう。

例えば、IT、介護、製造業など特定の業種の人材マッチングなら負けないなどの戦える武器を何か見つけることです。

何が強いのかは、これまでの自分たちの経験を振り返ることで意外と簡単に見つかることもありますし、第三者に客観的な意見を聞くことで見つかることもあります。

クライアント側は求人を出したいわけではなく、いい人を適正なコストで採用することが目的です。なので、この求人サイトなら必ずそれが出来そうだと思ってもらえなければ、いくら広告費をかけてもうまくいきません。

また、成果報酬型での求人サイトを探している会社は、まだまだ多くありませんので、成果報酬のメリットを提案することで必ず興味を持たれると思います。

求人情報を探している人も最初から成果報酬型の求人サイトで探している人はまだまだ少ないと思いますので、その業種でのSEOをかけて集客することも必要です。

テストマーケティングで勝ちパターンを見つける

ライバルとして、その業種に強い成果報酬型求人サイトがあまりないのであれば、リスティング広告で集客してみましょう。

クリック単価に応募率や成約率をかければ大体の成果報酬をシミュレーションできますので、採算が合いそうであればテストマーケティングで仮説を検証してみるのもいいと思います。

その場合、最初から全国配信するのではなく、応募が見込めそうな地域にエリア指定して配信することで、比較的CPAをおさえることができます。

成果報酬型求人サイトの場合は、シビアにコストコントロールしないと利益が出にくいですので、テストマーケティングから勝ちパターンを見つけることが大事です。

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桑原 敬

この記事を書いた人

桑原 敬(Takashi Kuwahara)

代表/プロデューサー

2003年にフリーランスのWebディレクターとして独立。2006年に株式会社桑原敬事務所を設立し、数多くの企業Webサイトや通販サイトの構築やコンサルティングを手がける。
2006年からレベニューシェアでのWebプロデュースを軸としたビジネスを展開し、これまでコンサルティングを行ったクライアントの中には年商が10倍以上になった実績もある。現在はWeb以外の分野でも、働きかたプロデュースなど幅広い分野で活動を行っている。

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