Googleのパーソナライズ検索が進むほど、ニッチに特化した中小企業が有利になる理由

Webマーケティング
Webマーケティングシナリオ

あるクライアントからこのような報告がありました。

先月リニューアルしたホームページがGoogleで1位に表示されるようになりました!

でも、正直に言うと、まだ1位には表示されていません。おそらく、そのクライアント自身のPCでしか1位には表示されていません。

Googleの検索結果は、以前は見る人みんなが同じ内容でしたが、今や見る人によって異なります。これを「パーソナライズ検索」と呼びます。

そしてこの仕組みを知らずにいると、「うちのサイトは上位表示されているから大丈夫」という大きな勘違いをしたまま、何年も過ごしてしまうことになります。

まずはこの記事を読んでパーソナライズ検索の仕組みをちゃんと理解した上で、ニッチな分野に特化している中小企業にとっては、むしろ追い風になるという話をします。

そもそもパーソナライズ検索とは何か

Googleは同じキーワードで検索しても、検索した人によって表示される結果を変えています。具体的には、Googleアカウントへのログイン状態、過去の検索履歴、よく見るサイト、クリックしたコンテンツの傾向、現在地などの情報を組み合わせて、「この人にとって最も関連性が高い結果」を表示しようとしています。

たとえば、普段からWebマーケティング関連の記事を読んでいる人が「ホームページ 集客」と検索した場合と、まったくそういった情報を見ていない人が同じキーワードで検索した場合、表示される結果は全く異なる可能性があります。

Googleアカウントにログインしていない状態でも、ブラウザのクッキーや位置情報によってある程度パーソナライズされています。

完全に中立な検索結果というのは、今やほぼ存在しないと考えた方がいいと思います。

「自社サイトが1位にある」は錯覚?

冒頭のクライアントの話に戻ります。自社サイトを毎日のように閲覧したり、更新作業のたびにアクセスしていれば、Googleはそのサイトを「この人がよく見るサイト」として認識します。結果として、その人のブラウザ上での検索結果では上位に表示されやすくなります。

これは決して特殊なケースではなく、多くの方が陥りやすい錯覚です。「うちのサイトはSEOで上位表示されている」という勘違いで広告を止めてしまったり、ホームページの改善をやめてしまったりするケースもあります。

ある程度正確な検索順位を確認したいなら、Googleアカウントからログアウトした状態でシークレットモードを使って検索してみましょう。あるいは、Google Search Consolの平均掲載順位を確認することをおすすめします。

パーソナライズ検索が進むと何が起きるか

パーソナライズ検索が高度化すると、「とにかく多くのキーワードで上位表示を狙う」という大手サイトがよくやる戦略が以前ほど効果を発揮しにくくなってきます。

大手企業のWebサイトは、予算をかけてあらゆるターゲットに向けて広くコンテンツを用意することができます。しかしそれは裏を返せば、特定のニーズに対して「深く刺さる」コンテンツではないということになります。

Googleが目指しているのは、ユーザーが本当に求めている情報を届けることですので、「広く浅い情報」より「この人にとって最も価値が高い情報」を優先する方向に改善され続けています。

「その人が本当に求めているもの」が優先される時代へ

余談ですが、私がWebマーケティングの仕事を始めた2000年頃は、文字数が多いページを大量に作って、オールドドメインからの被リンクなどドメインパワーを高めることが有効なSEO戦略でした。

今のGoogleが重視しているのは、ユーザーがそのページを見た後の行動のほうになります。読んで満足したか、すぐにページを閉じたか、さらに深くサイトを回遊したか。こうした「ユーザーの体験」が検索順位に影響するようになっています。

つまり、多くの人に薄く刺さるコンテンツより、特定の人に深く刺さるコンテンツの方が評価される時代になっているということです。

なぜニッチな分野の中小企業が有利なのか

Googleはサイト全体の専門性や信頼性を評価する仕組みを持っています。E-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性)という考え方です。

特定の分野に特化した中小企業は、その領域において大手よりも深い経験と専門知識を持っていることが多いものです。問題は、それをちゃんとコンテンツとして用意できているかどうかです。

たとえば、古い産業PCの修理や延命に特化した会社が、レガシーPC故障に関する詳細な技術情報や事例をサイトに積み上げていけば、その分野では大手修理会社のサイトよりも専門性が高いと評価される可能性があります。

深く刺さるコンテンツがエンゲージメントを生む

パーソナライズ検索の重要なシグナルのひとつが、エンゲージメントです。そのサイトにどれくらい滞在したか、どれだけページを回遊したか、繰り返し訪問しているかといった行動データが、Googleの評価に影響します。

ニッチな分野のコンテンツは、その情報を本当に必要としている人にとっては非常に価値が高いものです。結果として、ページ滞在時間が長くなり、他のページへの回遊も生まれやすくなります。

私がコンテンツSEOを支援しているクライアントの中でも、検索ボリュームは小さいが専門性が高いコンテンツほど、閲覧時間が長く、問い合わせコンバージョン率が高い傾向です。たとえアクセス数は少なくても、質の高い見込み客が見に来ている証拠ですので、問い合わせなどのコンバージョンは多いです。

エンゲージメントがさらにパーソナライズを強化する好循環

ここが特に重要なポイントです。あなたのサイトのコンテンツをしっかり読んだユーザーは、次回も類似した情報を検索したときに、あなたのサイトが表示されやすくなります。Googleが「この人はこのサイトの情報を好む」と学習しているからです。

つまり、一度深く刺さったユーザーとの関係性が、検索結果を通じて強化されていく好循環が生まれます。これはニッチなコンテンツを継続的に増やしていける会社にとって、非常に有利な仕組みだと思います。

大手企業が広く浅くカバーしようとすればするほど、特定分野での深みは薄くなります。その隙間に、ニッチジャンルのコンテンツを増やせる中小企業が入り込む余地が生まれるのです。

中小企業が今すぐできるパーソナライズ検索対策

「自分たちには当たり前」の情報こそ、誰かの一次情報になる

ここで一つ、多くの中小企業の担当者が陥りやすい思い込みについて話しておきたいと思います。それは「自分たちが持っている情報は大したことない」と思っている人が多いということです。

毎日その仕事をしていると、自分たちの仕事の知識や経験が当たり前のものに見えてしまいます。しかし、その「当たり前」だと思っている情報は、外部の人間にとっては非常に価値ある一次情報であることが多いのです。

たとえば、特定の素材加工を長年手がけている会社が「この素材はこういう条件下でこういう変形が起きやすい」という実体験をブログに書いたとします。Googleでそれについて調べている設計担当者がいれば、その記事は大手メーカーのカタログより何倍も価値があるはずです。マニュアルなどには載っていない、現場で積み上げた知見だからです。

私はよくクライアントにこう言います。

御社が何十年かけて経験してきたことを、誰かが今まさに検索して探しています

自社事業のコアだけでなくその周辺情報まで広げてコンテンツとして発信する

情報発信するコンテンツのテーマは、自社のサービスや商品の直接的な説明だけに限定する必要はありません。関連する周辺情報まで少し広げると、コンテンツの幅が広がります。

ただし、ここで「周辺情報」の範囲を広げすぎないことが大事です。自社の専門性と関係のないテーマにまで手を出すと、サイト全体の専門性が薄まってしまいます。あくまでも「自社事業の延長線上にある情報」というスタンスを保ってください。

たとえば、産業用機器のメンテナンスを手がける会社であれば、機器の選び方、よくあるトラブルの原因と対処法、メンテナンスのタイミングの見極め方、導入事例と費用感といった情報は、いずれも自社の専門性と直結した周辺情報です。

こうした情報を地道に積み上げていくことが、パーソナライズ検索時代における中小企業のWebマーケティングの勝ちパターンだと私は考えています。

まとめ

ブログを更新したり、ページを少しずつ改善したり、地道にコンテンツを積み上げてきた。そういう努力を続けてきた中小企業の担当者に、ひとつはっきり言えることがあります。

その積み重ねは、パーソナライズ検索が進む時代において、確実に資産になっていますよということです。

AIで大量のコンテンツを量産できる時代に、中小企業が同じ土俵で戦う必要はありません。自社にしか語れない専門知識と現場経験を、丁寧にコンテンツとしてカタチにして発信し続けること。それがパーソナライズ検索時代に中小企業が勝てる、最も確実な道だと私は思っています。

地道にホームページの中に質が高いページ数を増やし、内容を改善し続けてきた努力は、決して無駄にはなりません。

むしろGoogleがAIで賢くなればなるほど、その積み重ねが正しく評価される時代になっていきます。焦らず、自社の専門性を信じて、サイトを成長させ続けてください。

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桑原 敬

この記事を書いた人

桑原 敬(Takashi Kuwahara)

代表/プロデューサー

2003年にフリーランスのWebディレクターとして独立。2006年に株式会社桑原敬事務所を設立し、数多くの企業Webサイトや通販サイトの構築やコンサルティングを手がける。
2006年からレベニューシェアでのWebプロデュースを軸としたビジネスを展開し、これまでコンサルティングを行ったクライアントの中には年商が10倍以上になった実績もある。現在はWeb以外の分野でも、働きかたプロデュースなど幅広い分野で活動を行っている。

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